この記事では、1964年の東京オリンピックの成功に深く関与した大島鎌吉の驚異的な偉業とレガシーについて紹介します。
彼はオリンピック招致の困難を乗り越え、メダリストたちを結集して支持を広めました。さらに、選手強化策の推進や日本スポーツ青年団の設立など、オリンピック後の普及活動にも尽力しました。大島の指導のもと、金メダル15個を目標にした東京オリンピックは大成功を収め、彼の功績は世界的に称賛されました。
本記事では、大島鎌吉の人柄やリーダーシップ、そして彼の活動が日本のスポーツ界や社会に与えた影響について詳しく探っています。
オリンピック招致の功労者が退任…田畑政治の最後の戦い ── 東京オリンピック物語（5）
Tokyo Legasy
「東京レガシー」1964年東京オリンピックの継承と影響
レガシーは、直訳すると英語で「遺産」を指します。基本的には、故人が遺した物的な財産を指すのが一般的ですが、その意味は広範で、「世代から世代へと伝えられるもの」全般を含むようになりました。日本語での「レガシー」の使用例としては、「前政権のレガシー」というフレーズがあり、これは前の政府が残した政策や成果を意味します。
さらに、「レガシー」は他の名詞と組み合わされて複合語を形成し、「旧式の」「時代遅れの」などの意味合いを持つことがあります。代表的なものとして「レガシーシステム」があり、これは情報技術の分野で使われ、旧式で問題を抱えたシステムを指します。レガシーはまた、政策やスポーツなどの業績を表す際にもよく用いられます。
「レガシー」という単語は、「レガシーコスト」や「レガシーキャリア」など、ビジネスやIT、航空業界などの分野で頻繁に使用されます。これらはそれぞれ、「過去の経営判断に起因するコスト」や「伝統的な航空会社」を指します。
「1980年代から現代まで」レガシーの起源と多様な応用
レガシーという言葉が広く使われるようになったのは、1980年代から90年代の間です。特に1989年に富士重工業（現在のSUBARU）が「スバル・レガシィ」を発売したことが、一般的な認知度の増加に寄与しました。さらに、90年代に入るとIT分野で「レガシーシステム」という概念が広く普及しました。
近年では、政治や経済の分野でも「レガシー」がよく取り上げられます。2010年には、日本航空の経営破綻に絡んで「レガシーコスト」が話題となりました。また、アメリカのオバマ前大統領の医療保険制度改革などの政策について、「レガシー」という言葉が多用され、これが日本でも報道されました。2020年の東京オリンピックの準備過程でも、大会が残す社会的・文化的影響を「レガシー」という観点から注目しました。
「オリンピック・レガシー」人々の生活にもたらされる持続的な変化
アジア初のオリンピックが開催される中で、国中がオリンピック一色に染まり、あらゆる事柄が「オリンピックまでに」や「外国人に見られて恥ずかしくないように」の精神で急ピッチで進行しました。その結果、人々の東京での生活は移動から娯楽まで大きく変化しました。国際オリンピック委員会（IOC）は、レガシーを「長期的な、特にポジティブな影響」と定義しています。
オリンピック開催が決まると、開催都市では様々な施設やインフラの整備、スポーツ振興などが進められ、人々の暮らしにさまざまな影響が生じます。オリンピック開催を契機に社会にもたらされる持続的な効果がオリンピック・レガシーです。
オリンピックの新たな価値観！レガシー概念の導入と開催の再評価
2002年11月、IOC総会においてオリンピック憲章にレガシー項目を追加することが決定されました。五輪の商業化が進む一方で、IOC委員への買収疑惑が浮上し、会場整備などに多大な経費がかかることで開催メリットに疑問が生じ、立候補都市の減少が危惧されました。
そこで、オリンピックを単なる一過性の祭典で終わらせず、開催の価値観を再評価するためにレガシーが持ち出されました。2003年にIOCは、レガシー概念を「スポーツ」「社会」「環境」「都市」「経済」の5つのカテゴリーに分類し公表しました。
「有形と無形のレガシー」オリンピックの遺産
オリンピック・レガシーには、有形と無形の2つの種類があります。国際オリンピック委員会（IOC）によると、有形のレガシーにはスポーツ施設や交通インフラの整備、都市再生、市街地の美化、都市の魅力や住民の生活水準の向上などが含まれます。一方、無形のレガシーには国家威信の高揚感、新たな職業技術の獲得や向上、開催国の住民の満足感、自国文化や遺産の再認識、環境意識の向上などがあります。
「復興から進化へ」東京オリンピックと現代に続く有形のレガシー
1964年の東京オリンピックでは、競技施設だけでなく、東海道新幹線や東京モノレール、首都高速道路などのインフラが整備されました。また、観戦客を受け入れるための多くのシティホテルも開業し、東京の風景は大きく変わりました。
これらの変化は、日本が第二次世界大戦の荒廃から復興し、先進国として国際社会に戻るメッセージを内外に強く発信した。東海道新幹線の開通や首都高速道路の建設など、充実した都市インフラは1964年の東京オリンピックの「有形のレガシー」として認識されています。
「東洋の魔女」とスポーツの普及に残る無形のレガシー
一方、1964年の東京オリンピックでの「東洋の魔女」の活躍は、バレーボールの普及に大いに貢献しました。壮絶な練習風景とは対照的に、バレーボールが一般に広く楽しめるスポーツとして認識されるきっかけを作ったことは、彼女たちが残した重要な「無形のレガシー」だと言えます。
さらに、「体育の日」である10月10日、そしてそれが受け継がれて「スポーツの日」になった精神も、1964年東京五輪の「無形のレガシー」の一部です。
「スポーツ少年団」組織的なレガシーとボランティア精神
スポーツ少年団（スポ少）は、1964年の東京オリンピックの重要なレガシーであり、全国的に活動を展開しています。この団体の創設は、オリンピックの原則と重なっています。1892年に近代オリンピックを創設したクーベルタン男爵は、「オリンピックの復活こそが青少年のための新たなスポーツ教育であり、社会を変革する起爆剤になる」と語りました。
1964年の東京オリンピックでは、世界から3352名の青少年が集まり、ユースキャンプが開催されました。この目的は、オリンピックを通じた青少年の交流と教育でした。そしてこのオリンピックムーブメントの真髄が世界平和とオリンピック教育にあると言えます。
この理念を引き継いだスポーツ少年団は、1962年に東京オリンピックのレガシーとして設立されました。東京オリンピックの2年前の6月23日、「オリンピックデー」として、日本体育協会（現在の日本スポーツ協会）を母体にして設立されました。
1964年の東京オリンピックでは、スポーツ少年団の団員たちは、聖火リレーの伴走者や開会式での旗揚げなど、大会の成功に一役買いました。スポーツ少年団はまさに1964年の東京オリンピックのレガシーと言えます。
しかしこの事実は、日本社会でのボランティア活動の理解が主に慈善的な奉仕活動とされていた1964年当時には十分に認識されていませんでした。しかし、スポーツ少年団の団員たちは、大会組織委員会から正式に任務を受け、活動を全うしました。その意味で、スポーツ少年団は、組織的なレガシーだけでなく、ボランティアレガシーとしても評価されるべきです。
「1964年パラリンピック」障害者スポーツのレガシーと社会への貢献
1964年の東京パラリンピックは、障害者スポーツを支える体制が整備されたという大きなレガシーを残しました。パラリンピック以降、「障がい者スポーツ協会」が設立され、全国障害者スポーツ大会が始まり、指導者制度が作られました。これにより、次世代に向けた障害者スポーツの可能性が広がりました。
このレガシーは日本の福祉施策の中でしっかりと位置づけられ、一般の人々の障害者に対する認識を高め、障害者の社会復帰を加速させる役割を果たしました。しかし、その範囲は限定的で、主に可視化されたのは一部の障害者であり、重度者の生存権を求める障害者運動の主張とは異なるものでした。
また、1964年の東京大会では、「パラリンピック」という名称が初めて使用されました。そして、大会の運営には日本赤十字社の通訳奉仕団が関わりました。これらの若者たちは、当時まだ「バリアフリー」という概念すら存在しなかった時代に、外国の障害者選手たちを支援しました。
その後、1965年に始まった全国障害者スポーツ大会や、1975年に開催されたFESPIC大会（アジアや太平洋地域の障害者スポーツ大会、現在のアジアパラ競技大会）など、日本は障害者スポーツの発展に重要な役割を果たしました。
そして、これらの経験を通じて培われた「ボランティア精神」もまた、パラリンピックの重要なレガシーとして受け継がれてきました。この精神が現在の大会にも引き継がれることが望まれています。これは、ボランティアという行為自体が社会にとって重要な価値を持つという認識を広め、障害者の社会参加を促進する上で重要な要素となっています。
戦後日本の復活とオリンピックの影響
第二次世界大戦の敗戦により、日本は広範囲の都市とインフラを失い、経済は壊滅的な状態でした。しかしながら、1950年に始まった朝鮮戦争が日本経済の復興に一役買いました。
朝鮮戦争特需と日本の高度経済成長の始まり
朝鮮戦争が始まると、日本は連合国、特にアメリカ軍の軍事物資の供給源となりました。これは「特需」と呼ばれ、経済の再活性化に大いに貢献しました。鉄鋼、石炭、造船、自動車、化学産業などが急速に成長しました。これらの産業の復興は日本の労働者に雇用を提供し、経済の成長をさらに推進しました。
この朝鮮戦争特需の影響は、1950年代から1960年代にかけての日本の「高度経済成長」のきっかけとなりました。
「困難を乗り越えて」1960年代の日本の復興と国民の願い
1960年代初頭の日本は、第二次世界大戦の敗戦から立ち直りつつあったものの、依然として欧米諸国に対する劣等感や貧困に苦しむ発展途上国でした。しかし、その頃の日本国民は、困難な状況にもかかわらず、日本の復興と発展に向けて前進しようという強い意志を持っていました。
1956年の『経済白書』で「もはや戦後ではない」という一文が流行語になるなど、復興が進むことに対する期待感が高まっていました。しかし、都市基盤や衛生状態はまだ改善が必要で、駐留軍が接収している地域や舗装されていない道路などが多く存在していました。
当時、民間テレビ放送が始まり、繁華街の街頭テレビに人々が群がり、白人レスラーと戦う力道山を応援する姿が日常的に見られました。これは、日本人としての誇りを取り戻し、豊かな生活を手に入れたいという国民の切実な願いが表れていたと言えます。
東京オリンピックと日本の「1兆円プロジェクト」
1950年代後半から1970年代前半にかけての「高度経済成長期」の中で、1962年から1964年の期間は「オリンピック景気」と呼ばれました。1964年に開催された東京オリンピックとパラリンピックは、日本の経済成長とインフラ整備の大きな契機となりました。
1964年のオリンピック開催が決定した1959年、日本は国内のインフラを大幅に改善し、全世界から訪れるアスリートや観客を適切に受け入れることが求められました。国家予算の約3兆2,000億円のうち約1兆円がこれらの大会に投じられ、「1兆円プロジェクト」と呼ばれました。そのうちインフラ整備費は約9,608億2,900万円で、新幹線や高速道路などの交通網整備に充てられました。
また、国立競技場、武道館、代々木競技場などのスポーツ施設建設や、729億円を投じた上下水道の整備も含まれていました。これらの施設やインフラは、現在でも日本社会の基盤として活用されており、1964年東京オリンピック・パラリンピックの遺産、または「レガシー」と言えます。
このような巨額の投資は、結果として経済的な飛躍を生む原動力となり、日本の高度経済成長をさらに加速させました。当時の日本の経済成長は「東洋の奇跡」とも称され、1964年の東京大会は、戦後の復興と経済的な飛躍の象徴として記憶されています。
Kenkichi Oshima
東京オリンピックを作った男「大島鎌吉」
1964年に開催された第18回東京オリンピックの成功は、選手強化対策本部長であった大島鎌吉の手腕によるものだった。彼は初めて有色人種国家で開催されたオリンピックを成功に導き、「東京オリンピックの父」として称えられることになった。
「銅メダルの輝き」大島の陸上競技と不屈の精神
大島は1908年に金沢市で生まれ、関西大学の学生として1932年のロサンゼルスオリンピックの陸上三段跳びの代表選手となりました。競技直前に選手村での爆発事故で全身を大火傷しながらも、勇気を振り絞って競技に臨み、銅メダルを獲得しました。その後、1934年に大阪毎日新聞社に入社し、ベルリン特派員として欧州戦線を取材。1945年にはベルリン陥落を報道しました。
そんな大島はその後、1964年東京オリンピック誘致に深く関与することになりました。
「オリンピック招致の困難を乗り越えろ！」大島とメダリストたちの奮闘記
東京オリンピック開催が決まる半年前の1958年10月に、予期せぬ事件が発生しました。それは、「日本オリンピック後援会」の事務局が遊興費などに対して資金を横領事件です。これにより、日本体育協会の会長、理事、日本オリンピック委員会の委員、幹事たちは一斉に辞職をしました。
オリンピックの招致運動が危機に瀕した時、大島は以前のメダリストたちに連絡を取り、「オリンピック・メダリスト・クラブ」を創設しました。そして、全世界のスポーツ関係者やメダリストに挨拶状を送り、東京へのオリンピック開催を求めました。大島は、東京でオリンピックが開催されれば、子供たちにとってかけがえのない体験ができると確信し、全力で招致運動をサポートしました。
さらに、大島は田畑本部長からの要請を受け、「ソ連やその他の東欧諸国への招致運動」にも取り組みました。そして、東欧諸国のうち入国が困難な国々を訪問し、東欧六カ国のIOC委員が持つ8票中7票を見事に獲得するという成果を上げました。
大島鎌吉と若者へのオリンピック普及活動「日本スポーツ青年団の誕生」
東京がオリンピックの主催地に選ばれたのは1959年の5月25日のことで、その興奮がまだ冷めやらぬ翌年の5月に、日本体育協会は「若者へのオリンピック普及活動推進のための組織設立」を計画しました。選手強化策副本部長であった大島鎌吉がこの行動を先頭に立って取りました。
続く6月の理事会で、「仮称『日本スポーツ青年団』の設立準備を始めたいと大島は提案を行しました。
当然ながら、大島は1932年のロサンゼルス大会で陸上三段跳びの銅メダリストとなったオリンピアンでもあります。また、毎日新聞のベルリン特派員として、クーベルタン理論の専門家であり、ベルリン大会組織委員会事務総長であったカール・ディームとの深い関係を通じて、スポーツを通した若者教育の重要性を訴え続けてきました。東京オリンピックと青少年への啓発活動は、まさにその時代のニーズにぴったり合ったものでしょう。
大島の推進のもと、18歳以下の未組織の少年と少女を対象とした組織が設立されました。1962年6月23日、オリンピックデーに、「日本スポーツ青年団」が誕生しました。設立当初は東京と埼玉から22の団体、753人が登録しました。
田畑の後任としての大島鎌吉
1963年、東京オリンピックまで1年半を切ったときさらなる問題が発生しました。田畑がジャカルタでのアジア競技大会をきっかけに辞任に追い込まれたです。
大島は田畑の後を引き受け「選手強化対策副本部長」に任命されました。大島は科学的なトレーニングや専門のコーチ制度の導入など、日本のスポーツ強化に取り組みました。
「五ヶ年計画」大島鎌吉と選手強化策の推進
大島の指導のもと、五ヶ年計画は予定通りに進行し、約20億6000万円の経費が選手強化策に投じられました。選手強化対策本部長の田畑政治と共に、オリンピック運動の成功へと導いた彼は、国会から度々説明を求められましたが、その度に明確で直接的な回答を提供しました。特に注目されたのは、「金メダルはいくつ取れるのか」という質問への大島の回答で、彼は堂々と「金メダル15個を獲得します」と答えました。
選手団長としての大島鎌吉の使命感
1964年の東京オリンピックにおいて、大島鎌吉は日本の選手団長として活躍しました。「聖火リレーランナーは主に高校生や若者たちになるべきだ」という考えを提案したのも彼でした。当初の計画では各自治体の首長、議員、経済界の重鎮、そしてスポーツの功労者が中心であったとされています。しかし、これに反対の意見を唱えたのは大島でした。彼の意見には織田幹雄など、最終的な聖火ランナーに選ばれた者たちも賛同しました。そして彼の目指していた目標は達成され、むしろそれを超え、日本は16個の金メダルを獲得しました。
「東京オリンピックをつくった男」
これらの業績から、大島鎌吉は「東京オリンピックを創り出した男」と称賛されました。彼の努力と献身により、1964年の東京オリンピックは大成功を収め、世界に対して素晴らしいイベントを発信することができました。彼は1985年、76歳で亡くなりましたが、その後国際オリンピック委員会(IOC)から「オリンピック功労賞」が贈られました。これは生存者だけに贈られるはずの賞が逝去後に贈られた異例の事例であり、大島の世界スポーツへの高い貢献が認められた証と言えます。東京五輪後のオリンピック・コングレスでは、平和運動家ノエル＝ベーカー男爵と共に活動し、その後、国際オリンピック参加者協会から日本人初となる「五輪平和賞」を授与されました。
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